発端は一本のWSJ記事
2026年5月21日、ウォール・ストリート・ジャーナルが衝撃的な報道を行った。プレミアム大型スクリーン・フォーマットの最大手IMAXが、複数のエンターテインメント企業に対して身売りを打診しているというのだ。
CNBCの取材に応じた匿名の関係者によれば、IMAXは仲介者を通じて「予備的な交渉」を行っているものの、会社側が正式なピッチを行った段階ではない。IMAXと長年の付き合いのある銀行家たちが潜在的な関心を探っているというのが実態だという。
このニュースを受け、IMAXの株価は時間外取引で10%超急騰し、約38ドルをつけた。なお同社はロイターのコメント要求には応じていない。
身売りの話が唐突に出てきたわけではない。IMAXがこうした選択肢に前向きな姿勢を初めて公に示したのは、2025年12月4日のInvestor Dayだった。CEOのリッチ・ゲルフォンドは「IMAXは完全に差別化された独立した上場企業としても、より大きな企業の一部としても、非常に貴重な存在だ」と発言していた。
IMAXとは何者か――博物館の機材から世界1,829スクリーンへ
IMAXの起源はエンターテインメントとは少し距離のある場所にある。1967年、カナダ・モントリオールに設立された同社は、グレアム・ファーガソン、ローマン・クロイター、ロバート・カーら4名が創業した。
当初のIMAXは、科学館や博物館の大型スクリーンで自然や宇宙のドキュメンタリーを上映するための専門フォーマットだった。劇映画がIMAXスクリーンで上映されるようになったのは2002年以降のことで、しかし当初は既存の映像をリマスターして上映するに過ぎず、専用カメラでの撮影ではなかった。
現在の規模は隔世の感がある。IMAXは89カ国・地域に1,800超のスクリーンを展開しており、2025年の新規の設置は160システムと想定設置数の上限を達成した。
ノーランが起こした革命 ――2008年、すべては『ダークナイト』から始まった
IMAXが「映画館体験の頂点」という現在の地位を確立するには、一人の映画監督の情熱が必要だった。
2008年以前、IMAXは主に博物館での自然・科学ドキュメンタリー上映で知られるニッチなフォーマットに過ぎなかった。劇映画をIMAXで上映する場合も、最初から撮影することはなく、既存の映像を流用していた。
クリストファー・ノーランの『ダークナイト』（2008年）は、史上初めてIMAX 15/70mmカメラを用いて主要場面を撮影した劇映画となった。上映時間のうち約28分がIMAXフォーマットで撮影されており、これはいまなお他の監督がほとんど追随していない実績である。
同作はIMAX単独の公開初週・週末興収で630万ドルの記録を樹立した。商業的にも批評的にも成功を収めたこの実験は、IMAXに決定的な転換点をもたらす。
『ダークナイト』のIMAX成功は、フォーマットの拡張を後押しし、『アバター』（2009年）が空前の興収を記録する素地を作った。その後、Dolby Cinema、4DX、ScreenXなど競合するプレミアム・フォーマットが次々と生まれるきっかけにもなった。
ノーランはその後も一切のブレがなかった。『インターステラー』（2014年）、『ダンケルク』（2017年)、『TENET テネット』（2020年）と、ノーランは主要作品を15パーフォレーション・65mmのIMAXフィルムで撮影し続けた。そして2023年、さらなる頂点が訪れた。
『オッペンハイマー』（2023年）のIMAX支配は圧倒的だった。ノーランとIMAXの関係の深さゆえに、大型スクリーンを備えた映画館のほぼすべてが『オッペンハイマー』を何週にもわたり上映し続け、70mmのスクリーンでは9月に入っても上映が続いた。『バービー』（2023年）との同時公開という「バーベンハイマー」現象が劇場を沸騰させる中、IMAXの席は入手困難が続いた。
ノーランは一人の映画作家としてIMAXの価値を守り育てた。それは商業的な判断である以上に、映画というメディアへの信仰告白に近いものだった。
ハリウッドにプレミアムなハクを付ける「IMAX化」が加速する
ノーランがこじ開けたドアを、今ではより多くの監督たちが通り抜けている。
2025年には「Filmed for IMAX」タイトルが10本にのぼり、そのうち4本（『罪人たち』（2025年）、『ミッション：インポッシブル／ファイナル・レコニング』（2025年）、『F1/エフワン』（2025年）、『トロン:アレス』（2025年））においてIMAXは国内初週末興収の20%以上を叩き出した。
ライアン・クーグラーが監督した『罪人たち』、ブラッド・ピット主演の『F1/エフワン』はいずれもIMAXカメラで撮影された作品だ。スタジオ側もIMAXを「他作品と差別化できる装置」として戦略的に活用する姿勢を鮮明にしている。
あるアナリストは「『Filmed for IMAX』タイトルが増えるほど、IMAX作品が通常の想定興収を上回るアウトパフォーマンス性が増す。2025年に利益率が改善すれば、2026年にはスタジオがマーケティングキャンペーンへの関与をさらに深め、より大きな上振れが見込める」と分析する。
2026年の公開予定作品リストも強力だ。ノーランの『オデッセイ』が公開1年前にIMAX 70mmチケットを先行発売して数時間で完売させたことで前例を作った影響でドゥニ・ヴィルヌーヴ監督の『デューン 砂の惑星PART3』は2026年12月18日日米同時公開予定だが、ワーナー・ブラザースは公開8ヶ月前の4月に北米・ロンドンを含む世界19館限定でIMAX 70mmの先行チケットを発売。開幕週末の上映分は数時間以内に完売し、転売市場では定価の数倍の値がついた。
“TSCK IMAX” ©︎ TSCKuwait is licensed under CC BY-SA 4.0
数字で見るIMAXの「矛盾した強さ」
IMAXのビジネスモデルには構造的な強さがある。全世界のスクリーン数のうち1%にも満たない規模で、主要作品の初週末興収の20%超を獲得する。この「小さな網で大きな魚を獲る」構造が、プレミアム・フォーマットとしての価値を支えている。
IMAXは超大作映画を上映する際、効率的に高マージンが取れる。交通機関に喩えるなら高速道路を走るためにゲートを通過すると自動的に課金されるETC（通行料自動収受装置）のようなものである。
直近の業績を並べると、その成長軌跡は鮮明だ。
2025年通期のIMAXグローバル・ボックスオフィスは前年比40%増の12.8億ドルに達し、過去最高を更新した。コンテンツ・ソリューション部門の粗利益率は2024年の53%から2025年には66%へと大幅に拡大した。
アメリカ国内カリフォルニア州での市場シェアは2024年の4.5%から2025年には5.2%に上昇し、グローバルシェアも3.1%から3.8%へ拡大した。
同社は2026年通期のグローバル・ボックスオフィスとして14億ドルという新記録達成を見込んでいる。株価はこの1年で60%も上昇した。
では、なぜ「今」売るのか
好業績のさなかに身売りを検討するというのは矛盾しているように見える。だが、これは「山を売る」という古典的な経営判断でもある。そしてその背景には、数字だけでは語れない業界の地殻変動がある。
①「ピーク」でのエグジット戦略
株価は直近の52週高値44ドルから若干下落した38ドルの水準にある。過去1年で大幅に上昇した今こそ最大の交渉力を持つタイミングだという判断が経営陣にあるとしても不思議ではない。
インサイダーの動きも示唆的だ。過去3ヶ月間で、内部関係者による株式売却が4,010万ドルに達している。この数字が身売り検討の地ならしと連動しているとすれば、タイミングは意図的に設計されたものと読める。
②ディズニーとの対立――最大の顧客が敵に回った
今回の身売り報道を理解する上で、見落とせない事件がある。
IMAXは2026年12月18日公開の『デューン 砂の惑星PART3』のために米国プレミアムスクリーンを独占確保した。問題は、同じ日に『アベンジャーズ/ドゥームズデイ』が公開予定であったことだ。その結果、MCU最大の大作がIMAXのスクリーンを確保できないという異例の事態が生じた。
これに対しディズニーはCinemaCon 2026で独自の対抗フォーマット「Infinity Vision」を電撃発表した。IMAXのスクリーンを確保できなかったからではなく、IMAXに頼らない独自路線を本格的に歩み始めた宣言だった。
Infinity Visionは新たな映写システムではなく、スクリーン幅50フィート以上・レーザー投影・Dolby Atmos対応などの基準を満たした既存のプレミアム大型スクリーンに対してディズニーが独自に認定を与えるプログラムだ。AMCやRegalと提携し、すでに米国内75館が認定済みという。
IMAXのCFOナターシャ・フェルナンデスはこれを「アベンジャーズにIMAXブランドがないことを補うためのマーケティングの一手に過ぎない」と切り捨てた。強がりには聞こえるが、火種は本物だ。
実際、2026年のMCU作品はIMAXでの上映を一切予定しておらず、『スパイダーマン:ブランド・ニュー・デイ』も同様だ。ディズニーはInfinity Visionが軌道に乗れば、今後のマーベル作品をIMAXから切り離す方向で動いているとみられる。
これが何を意味するか。ディズニーはIMAXの最大のコンテンツ・パートナーの一つであり、MCUのスクリーン独占は興収の大きな柱だった。その顧客が自前の競合フォーマットを立ち上げたという事実は、IMAXの長期的な収益基盤に対する重大な警告信号だ。
ここで二つの読み方が分かれる。
一つは「ディズニーこそが買い手」という逆説的シナリオだ。Infinity Visionの立ち上げはIMAXを競合で叩いて企業価値を下げ、安く買い叩くための交渉カードである可能性がある。MCU・ピクサー・スター・ウォーズのすべてを自社プレミアムブランドに統合できれば、劇場興収支配は完成する。
もう一つは「ディズニーはIMAXを必要としなくなった」というシナリオだ。Infinity Visionが成功すれば、IMAXは最大の顧客を永続的に失う。この中長期リスクが現実化する前に、今の高値で売り抜けるという動機は十分に合理的だ。
いずれにせよ、ディズニーとIMAXの対立は単なるスクリーン争奪戦を超えている。それはコンテンツとインフラの主導権をめぐる、ハリウッドの新しい権力闘争だ。
③中国リスクという構造問題
2026年第1四半期の売上高は前年比6%減の8,140万ドルで、主因は中国本土での興行不振だった。IMAXの収益は中国市場への依存度が高く、米中関係の緊張が続く中でこの地政学的リスクは慢性的な経営課題となっている。大企業の傘下に入ることで、こうしたリスクを分散できるという計算が働いている可能性がある。
④CEOのリスクと後継問題
CEOのリッチ・ゲルフォンドは肺炎の治療のため一時的な病気休暇を取っていたばかりで、最近業務に復帰したところだ。IMAXは長年にわたりゲルフォンドが個人の信頼関係でスタジオやフィルムメーカーとの絆を築いてきた会社でもある。ゲルフォンド個人に依存している属人性は企業にとって強みである一方、後継問題という潜在リスクを常に抱えている。今回の動きにこの経営リスクへの対処という側面が含まれていても不思議ではない。
⑤「大きな傘」を必要とする成長フェーズ
IMAXはいま、テクノロジーへの投資と国際展開の両方を同時に加速させなければならない局面にある。独立した上場企業としての資本調達には限界があり、大手スタジオやストリーミング企業の傘下に入ることで、技術開発資金の確保とコンテンツ供給の安定化を同時に実現できるという計算が働いている可能性がある。
買い手は誰か、そして買収後のIMAXはどうなるか
現時点でWSJやDeadline誌の報道が挙げる潜在的買い手は「複数の大手エンターテインメント企業」という表現にとどまり、具体的な社名は明かされていない。
ソフトだけでビジネスを成立させてきた企業は、機械ものを製作し操るガチのテクノロジー企業など手中に収めたくはないのではないのだろうか？ 筆者が考える買い手の候補は、SONYである。SONYについては、SONYピクチャーズだけでなくSONYのハードウェア事業（プロジェクター、カメラ等）との統合という意味での合理性がある。映画撮影のためのデジタルシネマカメラ、CineAlta（シネアルタ）シリーズを持ち、実際にハリウッドで重用されている。IMAXはスクリーン・ブランドであると同時に、カメラ・プロジェクター・デジタルリマスタリングまで手がけるテック企業でもある。純粋なコンテンツ会社（スタジオ）の視点からすれば、そのハードウェア・インフラの維持コストは「お荷物」になりうる。逆にSONYのようにハードとコンテンツを両方持つ会社には相性がいい。それが推測の主な理由である。
仮にIMAXを傘下に収めた企業は、チケット収益の分配という現行モデルを超えた形で、コンテンツのIMAX版権を垂直統合できる可能性がある。「IMAX撮影→IMAX公開→IMAX配信」という一貫したプレミアム体験の設計が現実のものになるかもしれない。
一方、独立を維持した場合でも、IMAXのポジションは揺るぎない。CEOのゲルフォンドは「劇場体験は、ストリーミングを楽しむ自宅での視聴とは十分に差別化されなければならない。人々は外出する際、ホームエンターテインメントとは明確に区別された何かを求めている」と語る。この言葉は、IMAXの存在意義そのものを表している。
「大きな決断」前夜
IMAXは今、奇妙な地点に立っている。業績は過去最高水準にあり、プレミアム・フォーマット市場でのシェアは拡大し続け、2026年の公開予定作品は空前の充実度を誇る。しかしだからこそ、売り手としての交渉力も最高潮にある。
ノーランが2008年に仕掛けた実験から18年。博物館のドキュメンタリー用フォーマットは、ハリウッドのビジネスにおいて不可欠なインフラへと変貌した。
身売りが成立するかどうかはまだわからない。だが、IMAXが「大きな決断」の前夜にいることだけは確かだ。