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ミニシアター, 配給会社,OttO、CineYama、CineMalice、「配信に食われる映画館」とは逆の動き、アルゴリズム疲れが生んだ、映画配給・上映の新経済圏

配給会社が、ミニシアターより先に増えている――アルゴリズム疲れが生んだ、買い付けの新経済圏

「配信に食われる映画館」とは逆の動き

このところ、都内近郊でミニシアターの開業が相次いでいる。幼稚園の跡地を改装した山あいに位置する上野原の「CineYama」、サブスク制を導入した神保町の新館CineMalice、シェアハウス+カフェの複合施設内のミニシアター埼玉県大宮のOttO――立地も運営形態もばらばらだが、共通しているのは「配信に食われる映画館」という通説に逆行して見える点だ。

だが、この現象を劇場側だけで語ると、話は「人は集いたい生き物だから、暗闇で映画を観る行為は無くならない」という精神論に着地してしまう。それは間違っていないが、本稿が注目したいのはもう一段手前の話だ。ミニシアターの開業ラッシュよりも先に、そして規模としてはそれ以上に、配給会社の新規参入が増えている。この二つの現象は、別々に起きているのではなく、同じ経済構造の表と裏だと考えたほうがいい。

第一部:運営者の選定眼をブランド化

ミニシアター側の変化から見ていくと、要因は大きく三つに整理できる。

一つ目は、不動産のアービトラージ(サヤ取り)だ。廃校、廃園、空き家といった地方の遊休資産は、都心の家賃水準とは無縁の原価で借りられる。地方創生系の枠組みや自治体との連携とも接続しやすく、シネコンが前提とする「都心の一等地に大箱を構える」経済とはまったく別のコスト構造で映画館を持てるようになっている。

二つ目は、複合施設化による収益源の分散だ。カフェ、シェアハウス、物販を併設し、チケット収入だけに依存しない設計にする。これは専門書店やレコード店が生き残るために雑貨やカフェを足してきた戦略と同型で、映画館版がようやく追いついてきたと見ることもできる。

三つ目は、座席規模を絞ることによる損益分岐点の低下だ。40席から50席程度であれば、ニッチなキュレーションでも採算が合う。シネコンが求める「広く薄く動員する」ロジックから外れられるため、運営者の選定眼そのものがブランドになる。

第二部:劇場ビジネスにサブスクを移植

もう一つ見逃せないのが、配信が確立した課金習慣を物理空間に持ち込む動きだ。サブスクリプション制を導入したミニシアターはその代表例で、神保町の新館CineMaliceは、月額会員(2,500円)、または年額会員(22,000円)になると見放題で旧作・準新作を観られる一方、新作ロードショーは別建てで課金する、という二階建て構造を取る。

これは「配信 vs 劇場」という対立ではない。配信が消費者に学習させた「定額で観る」という行動様式を、劇場という単発興行の水物ビジネスに移植することで、収益の安定化を図っているのだ。配信に対抗するのではなく、『配信が耕した土壌の上に劇場」を建てている、と言ったほうが正確だろう。

第三部:「小さく買って、小さく回す」というビジネスモデル

ここまでは劇場側の話だが、本稿で深掘りしたいのはむしろ配給側だ。体感として、ミニシアターの新規開業以上のペースで、独立系・小規模の配給会社が増えている。

構造は単純だ。大手配給が拾わない映画祭系・作家性の強い作品は、世界中の映画祭やマーケットに常に一定量存在する。かつてこれらは「日本での興行が成立しない」という理由で見送られてきたが、上映の箱としてのミニシアターが小規模でも採算を取れるようになったことで、配給側も「小さく買って、小さく回す」というモデルが成立するようになった。

つまり、川下(興行)の損益分岐点が下がったことで、川上(配給)の参入障壁も下がっている。大手が主導する製作・配給・興行の垂直統合モデルの外側で、小規模配給と小規模興行が手を組む、もう一つの生態系が並走し始めている。この生態系は、大手のラインナップ発表会のような派手さはないが、供給される本数という点ではむしろ厚みを増しつつある。

配給会社が増えるということは、単に「買い付ける会社が増えた」という以上の意味を持つ。それは、これまで日本での公開が見送られてきた作品群に対して、新しい流通経路が恒常的に開かれ続けているということだ。ミニシアターの開業ラッシュは、この配給側の変化があって初めて成立する現象だと考えたほうが筋が通る。

第四部:配信のレコメン疲れという着地点

最後に、なぜ観客はこうした小さな箱に足を運ぶのか。「集いたいから」という説明は感情面としては正しいが、経済合理性としてはもう一段具体的な説明が可能だ。

配信のレコメンドに晒され続けたアルゴリズム疲れの観客にとって、選択肢が事実上無限にあることは、必ずしも快適ではない。むしろ「その運営者が選んだ数本しかない」という制約こそが価値になる。これは専門書店やレコード店が、あえて品揃えを絞ることで支持されてきた構造と同じだ。ミニシアターの運営者、そして彼らに作品を供給する新興配給会社は、いずれも「編集権」を商品として売っている。

配信が可能にした「あらゆる作品にいつでもアクセスできる」状態は、裏を返せば「選ぶ労力を観客に丸投げする」状態でもある。ミニシアターと新興配給は、この選ぶ労力を運営者側が肩代わりすることで、対価を得ているのだ。

小さな配給と小さな劇場が共生する生態系

ミニシアターの開業ラッシュは、目に見えやすい現象として語られやすい。しかしその背後で、より地味に、しかしより大きな規模で進んでいるのは配給会社の再編だ。この二つを合わせて見たとき、「配信に映画は向かう」という誰もが想像する未来とは別のベクトルが見えてくる――配信が育てた課金習慣とアルゴリズム疲れを養分にして、小さな配給と小さな劇場が共生する生態系が、大手の外側で静かに育っている。


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